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ダイコン
1kg 75 円
1 円
ニンジン
1kg 185 円
ハクサイ
1kg 60 円
5 円
キャベツ
1kg 82 円
ホウレンソウ
1kg 422 円
2 円
白ネギ
1kg 226 円
9 円
ブロッコリー
1kg 425 円
42 円
レタス
1kg 142 円
3 円
キュウリ
1kg 291 円
ナス
1kg 351 円
トマト
1kg 378 円
7 円
ピーマン
1kg 523 円
11 円
ジャガイモ
1kg 248 円
12 円
サトイモ
1kg 331 円
タマネギ
1kg 178 円
4 円
不知火
1kg 383 円
87 円
リンゴ
1kg 408 円
サクランボ
1kg 9930 円
2898 円
イチゴ
1kg 1243 円
26 円
アールス
1kg 1347 円
一般メロン
1kg 768 円
43 円
大玉スイカ
1kg 345 円
27 円
小玉スイカ
1kg 595 円
31 円
輪菊
1本 50 円
6 円
スプレイ菊
1本 47 円
小菊
1本 28 円
カーネ(ST)
1本 62 円
カーネ(SP)
バラ(ST)
1本 89 円
バラ(SP)
1本 109 円
ユリ・オリエンタル
1本 252 円
ユリ・スカシLA
1本 82 円
ユリ・テッポウ
1本 118 円
トルコギキョウ
1本 164 円
ガーベラ
1本 35 円
スターチス
1本 22 円
スターチスHB
1本 88 円
宿根カスミソウ
1本 69 円
39 円
0 円
%4 %
1キロ価格（6日）
191 円
前市比（4日）
前年比
前々年比
13 円
平年比
107%
NOPIX値（6日）
青果 136
野菜 145
青果 ▲23
野菜 △14
675 円
19 円
89 円
115%
果実 110
果実 ▲34
1本価格（6日）
59 円
前市比（3日）
10 円
89%
57
-0
_本紙１面に掲載する市況情報をいち早く公開します。 ※本紙または電子版の購読者限定サービスです _ _■ｎｅｔアグリ市況とは 日本農業新聞は、野菜、果実、切り花で独自の市況指数を算出しています 各地区大手１４卸と連携し、野菜・果実では１キロ平均価格を、切り花では１本当たりの価格を「日農平均価格」として算出。 「今日の相場は上がったのか」「平年と比べて高いのか安いのか」「過去の値動きはどうだったのか」を、グラフや表を使い一目で分かるようにしました。 全国各地の卸の値動きを、取引当日にまとめて確認できます。 _
外食産業の売上高が好調だ。日本フードサービス協会が２５日に公表した２月の外食売上高は、前年比６・６％増だった。原材料価格の高騰でメニューの値上げに踏み切る店が多い。一方、物価高の中で「お得感」をアピールする向きもある。 ファミリーレストランの売上高は６・３％増だった。「洋風」では、原材料価格が比較的安い小鉢を定食メニューに加えるなど、消費者を意識してボリュームをアピールする動きがあった。集客も３・９％増と好調だ。 「焼き肉」は４・７％増。２月９日の「ニクの日」に向けて、１月から展開した値頃感を打ち出したキャンペーンが功を奏した。 ファストフードは７・３％増。「持ち帰り米飯／回転ずし」は値引きクーポンや増量キャンペーンなどが奏功し、食べ放題がある店舗を中心に売り上げを伸ばした。 ディナーレストランは月末の連休などで家族客を中心に好調だった。一方、衆院選期間中の接待控えによる宴会需要の低下や、中国人観光客の減少が響いた業態もあり、２・５％増にとどまった。 同協会は「各社の積極的なキャンペーンもあり、３月以降も堅調な売り上げを続ける」とみる。 （廣田泉）
主産国での減産などでオレンジ果汁の調達難が続く中、メーカー間でジュース商品の扱いに差が出ている。原料果汁の調達先を工夫して復活させる商品がある一方、市場動向を踏まえて販売を終える商品もある。原料の高騰が続く中、各社の判断が分かれている。 森永乳業は２４日、２０２４年から休止していた「サンキスト １００％オレンジ」（２００ミリリットル）の販売を再開すると発表した。３１日から全国で発売する。「１００％果汁飲料の需要が底堅い」と、改めて開発。以前はブラジル産の果汁を使っていたが、新たに同国産に加えてスペイン産も使う。同社は「オレンジ本来の酸味と甘さのバランスにこだわった」と話す。希望小売価格は旧商品が１４１円。新商品は２１６円で販売する。 雪印メグミルクは３０日、「Ｄｏｌｅ オレンジ １００％」の１０００ミリリットルと４５０ミリリットルの販売を終える。両商品は２３年４月から販売を休止していた。既に取引先に通知しており、「果汁不足も要因の一つだが、マーケットの状況やニーズを踏まえて判断した」（同社）と説明する。果汁不足の中でも優先的に販売を継続してきた、２００ミリリットルの商品は販売を続ける。 （菅原裕美） _ _ _パッケージやロゴを一新し復活する「サンキスト１００％オレンジ」（森永乳業提供） _ _
Ｊミルクが牛乳の消費拡大に向けた動画制作に力を入れている。若者に牛乳を使った飲み方を勧める動画や、「牛乳でスマイルプロジェクト」の紹介動画などを制作。交流サイト（ＳＮＳ）上や小売店のデジタルサイネージで流し、浸透を図る。 若者向けの動画では若い男女が登場し、「最近、牛乳飲んでなくない？」と問いかけ、カフェラテやスムージーなど牛乳を使ったさまざまな飲み方があることをＰＲ。自分の好みに合わせて牛乳を飲むことを呼びかける。 Ｊミルクが昨年１１月に高校生５００人を対象に実施した調査では、牛乳を「ほとんど・全く飲まない」と答えた人が約９割。飲まない理由の９２・５％が「学校給食がなくなったため」だった。 動画は調査を受け、高校生・大学生１１人と酪農乳業関係者４人がワークショップを開いて制作。中学卒業後に飲まなくなった若者に消費を促す内容にした。動画は３月下旬まで、イオンモールやファミリーマートの一部店舗で流れる。 「牛乳でスマイルプロジェクト」の紹介動画では、牛乳の生産は需要が増える夏に減って、需要が減る冬に増えることなどを解説。動画は同プロジェクトに参加する企業や団体に提供し、関連イベントで活用してもらう。 （木田祐輔）
農産物ＰＲの舞台は空の上──。飛行機内でおいしく食事をしてもらおうと、航空会社は機内食に工夫を凝らしている。産地のこだわりの食材を使用したり、有名シェフと共同でメニューを開発。農畜産物のＰＲにも一役買っている。非日常の空間を演出する機内食の舞台裏に迫った。 _ _ _ _ _ _ _ _国際線のファーストクラスで提供される和食メニュー（ＪＡＬ提供） _ _ _ 日本航空（ＪＡＬ）は、年間約８００万食の機内食を提供する。メニューは３カ月に１度入れ替え、日本発の国際線ビジネスクラスで提供する米は国産１００％、肉や野菜でも一部は国産を使う。 機内食のメニュー開発は１年以上前から始める。開発に携わる國友俊輔さんは「食材は衛生面や安全面に加えて安定供給ができるかが重要。ＧＡＰ（農業生産工程管理）認証の利用もある」と選定基準を明かす。 国内線でもこだわりの機内食を用意する。ファーストクラスのご飯は北海道・ＪＡ新はこだて産の「ふっくりんこ」を２００９年から使用。ＪＡでは年間約１・５～２トンを提供する。冷めてもおいしく、ふっくらしている点が支持された。 _ _ _国内線ファーストクラスで提供する機内食。米はＪＡ新はこだて産を使用する（ＪＡＬ提供） _ _ _ 採用当時を知るＪＡ生産販売部の田山光幸部長は「全国各地から問い合わせが相次ぎ、生産者も喜んだ。現在も知名度の向上につながっている」と話す。 _ _ _国際線エコノミークラスで提供される「豚角煮ちらし寿司」（ＪＡＬ提供） _ _ _ 同社では、機内食を通じて地域の活性化も図る。静岡県浜松市とは観光振興に関する協定を結び、２５年１２月から２６年２月に、同市特産の「三ヶ日みかん」などを使った機内食を中部国際空港発の国際線で提供。コンビニ大手のローソンとは、地域食材などを取り入れた商品を開発した。ＪＡＬの吉野香奈子さんは「機内食が食材のＰＲになっている。限定メニューなどをきっかけに産地の訪問につながればいい」と話す。 _ _ _ _ _ _ _ _長距離路線のビジネスクラスで提供する機内食（ＡＮＡ提供） _ _ _ 全日空（ＡＮＡ）もこだわりの機内食を年間約９５０万食提供している。味や彩りなどに加え、「季節感や食材のバランスも考え、開発している」（担当者）とし、季節ごとにメニューを変更する。機内食は冷蔵状態で積載するため、冷蔵で長時間保管してもおいしさが維持できるかという点にも重きを置く。 国際線ファーストクラスで提供する和食コースのご飯は、全国各地のブランド米を使用。３カ月ごとのメニュー変更に併せて銘柄を変える。今年３月からは三重県のＪＡいがふるさとが協力し、県産「伊賀米コシヒカリ」を提供。同社は「炊き上がりの味や品質、他の料理との相性も考慮。他の食材と同様に安定供給が可能なものを選定している」と話す。 _ _ _エコノミークラスで提供する機内食（ＡＮＡ提供） _ _ _ 同社は地域の特産品を使ったメニューを提供するプログラムを１０年以上前に始めた。２４年１月に発生した能登半島地震とその後の豪雨を受け、能登地域の復興支援メニューの提供。地域と関わる取り組みを継続している。同社は「産地と提携し、日本各地の魅力を世界に広めて地域経済を盛り上げたい」と見据える。 _ _ _ _ コロナ禍が明け、訪日外国人（インバウンド）は増加傾向。２０２５年は、年間で４２００万人を超え、過去最多となった。消費額の２２％を飲食費が占めており、日本食の魅力に触れる機会も増えている。日本へ向かう際や帰る際に、日本の味を機内で楽しみたいというニーズは強く、和食メニューへの支持は広がっている。 _ _ _ _ コロナ禍を経て空の旅がまた身近になってきた。機内で過ごす楽しみの一つが食事。機内食で国産食材の存在は大きく、自治体や産地とのコラボメニューは人気が高い。空の上でのＰＲに一役買っているが、食材の安定供給や安全性の担保が不可欠となる。航空会社は機内食に加え、多様な取り組みで地域食材の魅力を届けようと動いている。産地はニーズを捉え、ＰＲの追い風にしてほしい。 （菅原裕美）
青森県のブランド地鶏「青森シャモロック」の生産を手がけるグローバルフィールド（青森県五戸町）が事業停止したことが、東京商工リサーチの調べで分かった。疫病感染による殺処分などで債務超過に陥り、事業継続を断念した。影響で同銘柄鶏の生産量は半減する見通し。県などはブランド維持に向けて対策する方針だ。 同社は、他社が手がけていた「青森シャモロック」の生産、加工や販売事業を引き継ぐ形で２０１６年に設立した。１９年６月期に過去最高の売上高１億４３３４万円を計上したが、コロナ禍の需要低迷で売り上げが減少。一時は持ち直したが、疫病感染による殺処分などで最終赤字に転落し、「資金繰りも限界に達していた」（東京商工リサーチ）。 事業停止には「あまりに急。まさかという気持ちだ」（青森シャモロック生産者）などと県内外から驚きの声が相次ぐ。同社の生産羽数は全体の半分以上を占め、供給面の影響が大きい。県畜産課は「別の調達先を教えてほしいという問い合わせもある」と明かす。 現時点での２６年度の「青森シャモロック」の生産羽数は前年度比約５２％減の１万２７６０羽となる見通し。稼働している指定生産農場も４団体６農場から３団体４農場に減る。 「青森シャモロック」は県畜産試験場が交配した地鶏。ブランド化推進協議会で承認された指定生産農場でだけ飼育でき、平飼いや飼育期間が１００日以上といった要件があるため、急な増産は難しい。県畜産課は「新たに生産したいといった手が挙がれば、支援したい」とする。 （鈴木雄太）
鳥取県と接する兵庫県新温泉町で、地元猟師が捕獲した鹿肉を米こうじで熟成させた「醸鹿（かもしか）」が注目を集めている。一般的な鹿肉よりうま味やこくが増した他、２００グラムずつのパック売りなど少量注文にも対応して扱いやすくした。農家にとって厄介者の鹿肉に付加価値を与え、地域のブランド食材を目指す。 _少量販売対応で飲食店に好評 _ 「醸鹿」は、町の元地域おこし協力隊員の尾関栄海さん（２６）が代表を務めるＫＡＳＥＧＩが手がける。町では鹿が年間３０００頭捕獲されるなど、農作物被害が深刻化していた。同社は獣害解決と持続可能な地域づくりに向け、２０２５年に廃校を利用した加工施設「奥八田杜の鹿工房」をオープンさせた。 捕獲後１時間以内に搬入した鹿を原料にするため、町の猟師１５人ほどと連携を密にする。持ち込んだ猟師には、町が支払う害獣駆除の報奨金に同社が４０００円上乗せする。尾関さんは「３０、４０代の若いハンターが増えてきた。『獣害ゼロ』の実現へ良い流れができている」と実感する。 同地は日本四大杜氏（とうじ）の一つ「但馬杜氏」の古里で、高田酒造場（鳥取県岩美町）の杜氏独自の米こうじを肉にまぶして熟成させた。尾関さんによると、うま味やこくの基となるペプチドの含有量が米こうじで熟成させると１８％多かったという。 尾関さんは愛知県内の飲食店で料理人だった経験を生かし、肉の薄皮の除去などの下処理の他、ロースト用などの用途に合わせた少量パック販売に対応。使いやすさを高めたことで、全国約５０の飲食店を顧客に持つ。臭みがほぼなく、こくとうま味が凝縮した肉として評価を高める。 価格はロース１００グラム８３０円、ヒレ同６８０円など。 （木村泰之） _ _ _ＫＡＳＥＧＩ代表、尾関栄海さん _ _
ＪＡ全農は３日、ジャガイモ新品種「ゆめいころ」を使った「北海道のおいしさじゃがバター（ゆめいころ）」をファミリーマート店舗で発売した。同品種は、大幅な減収をもたらすジャガイモシストセンチュウの抵抗性を持ち、「男爵薯」の後継として期待される。全農は「新品種の認知度向上と国産ジャガイモの持続可能な生産を応援する」とした。 商品には、北海道ＪＡきたみらいのジャガイモを使う。真空パックされた調理済みの芋が入っており、電子レンジなどで温めて食べる。沖縄県を除く全国１万６０００の店舗で順次発売する。価格は３３８円。
日比谷花壇は、高機能バイオ炭「宙炭（そらたん）」を使って栽培したユリを期間限定で販売している。バイオ炭は温室効果ガスを貯められ、切り花生産の環境負荷を軽くできる。店頭では「宙炭」の活用を伝えるポップを掲げ、環境に配慮した消費を提案する。 バイオ炭はもみ殻などを炭にしたもので、二酸化炭素（ＣＯ２）をためられる。「宙炭」はバイオ炭に微生物を培養して作り、土壌改善の効果が報告されている。花き栽培では、温室の暖房器具からＣＯ２が排出される。「宙炭」を混ぜることで、土壌にＣＯ２を固定し、排出量の一部を相殺できる。 同社と「宙炭」を販売する「ＴＯＷＩＮＧ」（名古屋市）が連携。ユリを生産する「エフ・エフ・ヒライデ」（宇都宮市）が「宙炭」を使い、１万８０００球を栽培した。２０８キロのＣＯ２削減効果があるという。１本１４８０円からで、関東を中心に４４店で１５日まで販売する。 日比谷花壇は「宙炭」の活用を広げ、環境に配慮した商品を増やす意向。「環境負荷の低減をコストではなく、花の付加価値へ転換する仕組みを構築する」としている。
