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ダイコン
1kg 127 円
6 円
にんじん
1kg 226 円
25 円
はくさい
1kg 97 円
11 円
キャベツ
1kg 137 円
ほうれんそう
1kg 519 円
20 円
ねぎ
1kg 373 円
結球レタス
1kg 206 円
13 円
きゅうり
1kg 334 円
2 円
なす
1kg 417 円
トマト
7 円
ピーマン
1kg 661 円
18 円
ばれいしょ
1kg 175 円
10 円
さといも
1kg 392 円
16 円
たまねぎ
1kg 119 円
9 円
しらぬひ
1kg 469 円
89 円
りんご
1kg 450 円
おうとう
1kg 8903 円
1082 円
いちご
1kg 1080 円
8 円
アールス
1kg 1368 円
93 円
一般メロン
1kg 663 円
大玉すいか
1kg 357 円
小玉すいか
1kg 587 円
輪菊
1本 68 円
スプレイ菊
1本 55 円
4 円
小菊
1本 39 円
0 円
カーネ(ST)
1本 65 円
カーネ(SP)
1本 62 円
バラ(ST)
1本 87 円
バラ(SP)
1本 99 円
ユリ・オリエンタル
1本 243 円
ユリ・スカシLA
1本 92 円
3 円
ユリ・テッポウ※
1本 151 円
スターチス
1本 25 円
1 円
スターチスHB
1本 97 円
ガーベラ
1本 32 円
トルコギキョウ
1本 237 円
宿根カスミソウ
1本 70 円
33 円
%4 %
1キロ価格（26日）
193 円
前市比（25日）
前年比
31 円
前々年比
15 円
平年比
38 円
125%
NOPIX値（26日）
青果 117
野菜 135
青果 ▼61
野菜 ▼62
581 円
85 円
27 円
77 円
115%
果実 73
果実 ▼52
1本価格（26日）
68 円
前市比（24日）
5 円
14 円
111%
67
▲20
ブロッコリーの２５日の日農平均価格は、前市比９％安の１キロ４３２円だった。先週の適度な雨と気温高で一気に入荷量が増え、下げた。前週は４００円台後半の取引が続いていた。 依然として平年より１割超高い水準にあり、量販店はしばらく定番販売が中心。売り場は広がらず、大阪の青果卸は「増量に伴い下げ基調が続く」とみる。大型連休明けは、卸売価格の下落で特売が盛んになって「持ち直してくる」（同卸）見通し。 __ _
_ _ 日本農業新聞では、野菜、果実、切り花で本紙独自の市況指数「日農ＩＮＤＥＸ」（日農平均価格、ＮＯＰＩＸ）を算出し、市況の動きが一目でわかるよう工夫しています。本紙１面で掲載しているもので、このページでいち早く掲載します。 「日農平均価格」は、青果・花市況で連携する各地区大手１４の卸について、それぞれの品目別の平均価格（過去比付き）と販売量を算出し、各地域の相場指標として示したものです。 それぞれの品目の詳細については、日本農業新聞市況面または本紙サイト「netアグリ市況」をご覧ください。 市況の動向はおおむね２、３日後にはスーパーなどの店頭価格に反映されます。ただ、直接連動するわけではありません。 __ _ _
_ _常陸牛と茨城野菜のＢＢＱ食材セット（Ｅｎｇｉ提供） _ _ _ _ _「常陸牛」の１ポンド（約４５０グラム）ステーキ（Ｅｎｇｉ提供） _ _ _ ゴールデンウィーク（ＧＷ）に向けた和牛商戦が活発化している。人流の活発化やインバウンド（訪日外国人）で、外食やバーベキュー（ＢＢＱ）需要の盛り上がりが期待される。家庭向けではスーパーが和牛の商品を拡大。物価高で冷え込んでいた牛肉消費を喚起する。 ＪＡ全農いばらきが運営する農産物直売所「ポケットファームどきどき」は、ＢＢＱ場を全国展開するベンチャー企業のＥｎｇｉ（横浜市）と連携し、ＪＡ直売所の地元食材をＢＢＱ場へ直送するサービスを行う。 県銘柄の黒毛和牛「常陸牛」やブランド豚「ローズポーク」のソーセージ、県産の旬の野菜やマッシュルームなどを詰め合わせた産地直送のＢＢＱセットを提供する。県内で売り上げを伸ばすオートリゾートｉｎはぎビレッジは、「常陸牛と茨城野菜ＢＢＱセット」を１人前４０００円で販売。「常陸牛」はジューシーな脂と柔らかい肉質で人気が高い。同社の山崎繁幸取締役は「今後は季節や消費者ニーズに合わせた商品展開を行う」と展望する。 物価高で家庭の節約志向は続いている。牛肉の消費は減少傾向にあるが、スーパーではＧＷに向け和牛の商品数を増やすなど精肉売り場を盛り上げる。イオンリテールは、家族で焼き肉を楽しめるよう和牛と希少部位をセットで販売。品ぞろえを１・５倍に拡大する。 ４月の東京食肉市場の和牛枝肉の加重平均価格（Ａ５、去勢、２４日時点）は前年比４％安の１キロ２５３７円。依然として低水準で推移するものの、行楽シーズンでの牛肉の消費に期待がかかる。
_ _「畑から生まれたたまご」のオムライス（全農たまご提供） _ _ _ _ _全農たまごが発売した植物由来原料のスクランブルエッグ「畑から生まれたたまご」（全農たまご提供） _ _ _ ＪＡ全農子会社のＪＡ全農たまごは、植物由来原料を使用したスクランブルエッグ「畑から生まれたたまご」を全農の通販サイト「ＪＡタウン」で発売した。 さまざまな理由で、卵を食べられない消費者にも安心して楽しめる卵料理を届けようと、全農の商品ブランド「ニッポンエール」の新商品として全農と共同開発した。 卵などの動物由来原料は使わず、国内の各産地で収穫した白インゲン豆やニンジンなどを使う。カゴメと、プラントベースフード（植物由来食品）ブランド「２ｆｏｏｄｓ」を手がけるＴＷＯが共同開発した「野菜半熟化製法」の技術提供を受け、商品化した。本物の卵のような「ふわとろ」食感と、卵のコクや風味を楽しめる味わいに仕上げた。 商品の内容量は６０グラムで価格はオープン。２９日からは関東の小売店でも販売を始める。
花から取った「花酵母」で醸造した日本酒やカクテルなどのアルコール飲料が続々と登場している。さまざまな香りが楽しめるのが特徴だ。地域を代表する花を使い、花をモチーフにしたラベルで若年層や女性、海外に向けて売り出す。若者を中心にアルコール離れが進む中、特別感のあるデザインでギフトなどに選んでもらおうと期待する。 _ _ _県内２２の酒蔵が参加する愛媛さくらひめシリーズ（愛媛県酒造組合提供） _ _ _ 愛媛県酒造組合は、県オリジナル品種のピンクのデルフィニウム「さくらひめ」から産官学の共同研究で分離した「愛媛さくらひめ酵母」を使用し、日本酒「愛媛さくらひめシリーズ」を展開する。県内２２蔵元（くらもと）が参加し、県全体で統一した酵母で日本酒を造るのは初めて。米など県産の原料を使い、“オール愛媛”で２０２３年から販売する。 花酵母には醸造後の香りなどの特徴が違う４タイプがあり、各蔵元が選ぶ。どの酵母を使ったか分かるようにボトルにシールを貼って選びやすくした。ラベルは、花をモチーフにするなど若年層や女性向けのデザインを意識。昨年は台湾で販促するなど、輸出にも力を入れる。 同シリーズに参加する水口酒造は、「仁喜多津純米吟醸酒さくらひめ酵母」を販売する。メインの７２０ミリリットルの他、３００ミリリットルも用意。手頃なサイズで空港や土産店などで人気だ。同社の水口皓介専務は「洋梨や青リンゴのような香りが楽しめる日本酒」と話す。 _ _ _首都圏のイベントでギフト用に「Ｅｎｊｕ」シリーズをＰＲする渡邉代表（千葉県流山市で） _ _ _ 酒の開発や販売などを手がけるＩｃｈｉｄｏ（福島県富岡町）は、桜とツツジの花酵母で醸造した米焼酎を使ったカクテル「Ｅｎｊｕ」シリーズを開発した。同町の観光名所・夜の森の桜並木と、県内のツツジ園から採取した酵母を使う。花酵母のアルコール飲料は日本酒が主流だったが、差別化しようとカクテルに注目。化粧箱もあり、女性への手軽なギフトに選んでもらおうと提案する。 カクテルは、桜とツツジの２種類で、米や果汁など原材料は同県産や国産にこだわる。どちらもアルコール度数が５％と日本酒などに比べ低く、飲みやすく仕上げた。 Ｉｃｈｉｄｏの渡邉優翔代表は「花とお酒のコラボで富岡町の雇用を創出し、地域づくりに貢献していきたい」と話す。同シリーズは同社の電子商取引（ＥＣ）サイトやセレクトショップ、百貨店などで３０日に発売する予定だ。 花酵母は２５年ほど前に東京農業大学で分離された。採取した花によって特徴があり、リンゴやメロンのような香りがするものもある。 東京農大花酵母研究会の木下大輔会長は「地元の花からとった酵母を使うことでその土地の特色を出しやすい」と話し、今後は醸造で定着していくとみる。 _（菅原裕美）
シーズン序盤の大玉スイカが平年（過去５年平均）比２割高と堅調に推移している。気温高で引き合いが強く、産地要請価格の値上げも背景にある。今後、気温上昇に伴い一層需要は高まるが、生育不良で平年より少ない入荷が見込まれることから「高値で推移する」（東京の青果卸）見通し。 大玉スイカの２２日の日農平均価格（各地区大手７卸のデータを集計）は、平年比２３％高の１キロ３５２円だった。同卸によると、資材価格の高騰を受けた「産地要請価格の値上げで平年よりも高い相場が続いている」という。４月上中旬は、着果量の確保と生育前進により、取引量が同２割増と安定していたものの、価格は同１、２割高で推移した。 全国各地で２５度以上の夏日が続出し、気温高で引き合いが強い。日持ちが短くなってきたイチゴと置き換える形で、「平年よりも早くブロック売りを中心に売り場を広げるスーパーが多い」（同卸）という。関東のスーパーによると、気温上昇に伴って需要が高まっており「前年よりも販売単価は上昇しているものの、販売点数が伸びている」と話す。 今後は増量期に入るが、３月の日照不足による着果量不足や小玉傾向で取引量は平年を下回る見込み。加えて気温が上がれば需要はさらに高まるため「増量による相場の下げは小幅になる」（同卸）見通し。
カット野菜製造大手のサラダクラブ（東京都調布市）は、優れた契約産地を表彰する式典を東京都内で開いた。全国に約４００ある契約先から、８産地が最優秀賞を受賞した。 同社は、全国の産地からトレーサビリティー（生産・流通履歴を追跡する仕組み）が確保された野菜を一定価格で調達する。表彰は８回目。主原料のキャベツ、レタス類を対象に外観や品質で評価基準を設け、商品を製造する工場が評価した。 １９日の表彰式には、約５０人の産地関係者が出席した。金子俊浩社長は「肥料の高騰、人手不足など、生産者と一緒に解決していかないといけない」とあいさつ。最優秀賞を受賞した青空（岡山）の石原大介代表は、「契約産地の仲間に助けていただき、サラダクラブに育てていただいた」と感謝を述べた。 ＪＡ川上そ菜販売（長野）や、豊橋農協てつコン倶楽部（くらぶ）（愛知）など、ＪＡグループも同賞を受賞した。この他、１６産地が優秀賞を受賞。地域限定商品に使う野菜を供給する産地を表彰する特別賞は、ＪＡ嬬恋村（群馬）と新家青果（兵庫）が受賞した。
_ _ _ _ _ 農水省は１９日、２０２３年産米の３月の相対取引価格・数量を公表した。全銘柄平均の６０キロ価格は前月比１％（１１５円）高の１万５４２８円となり、同年産の出回り開始以降最も高かった。需給が逼迫（ひっぱく）する中、業務筋から引き合いのある銘柄で価格上昇が目立った。 ２３年産米の相対取引価格が上昇に転じるのは２カ月ぶり。需給のタイト感が強まっていることや、「年度切り替えのタイミングで価格を改定する契約があった」（同省農産局企画課）ことも上げた背景にあるという。 _ 銘柄別の価格を見ると、埼玉「彩のかがやき」が前月比２０％高の１万７０１６円と大きく上げた。千葉「ふさおとめ」が７％高の１万４７５８円、新潟「こしいぶき」が６％高の１万５１２３円、茨城「あきたこまち」が５％高の１万６５２４円、山形「はえぬき」が４％高の１万４８９３円。比較的低価格帯の銘柄で上げ幅が大きかった。 全体の取引数量は前月比２４％減の２７万７１５２トン。前年同月と比べても１３％少なく、需給のタイト感が強まっている。大手米卸は「米は全般的に不足しており、高くても調達を進めるケースが出てきた」と話す。
_ _ _ 日本産米の輸出が大きく伸びている。２０２３年の輸出額は９４億円（輸出量約３万７０００トン）と、この６年で３倍近くになり、１００億円の大台に迫る。勢いをけん引するのが、回転ずしやおにぎりといった値頃感を売りにする業態だ。それら専門店がアジアを中心に急増し、欧米まで広がりを見せる。中間層の需要開拓が進み、米の輸出額を押し上げる。 これまで米の輸出は、高級な日本食レストランや百貨店など、富裕層向けの販売が中心だった。世界で生産される米の大部分が長粒種となる中で短粒種のニーズが限定的だったことや、業務用では競合する米国産中粒種などに比べて、価格が高かった背景がある。 ただ、近年は中間層向けの日本食レストランが増加傾向だ。新型コロナウイルスの世界的流行が明けて外食需要の復調が進んだ。米国産の不作や円安の影響で日本産米に値頃感が出てきたことを受けて、「新たに日本産米の取り扱いを希望する業者が急速に増えた」（大手米卸）という。 _ _ _現地客でにぎわうインドネシアの新店舗（フード＆ライフカンパニー提供） _ _ _ 海外で躍進する日本食が回転ずしチェーンだ。スシローは海外に１３５店舗（２３年時点）を展開しており、２０年から約１００店舗増やした。元気寿司（ずし）グループもアジア圏を中心に店舗数伸ばし、２月現在で２４１店舗を展開する。 スシローの海外店舗では、粒の大きい日本産米を中心に使う。運営会社のフード＆ライフカンパニーによると、日本と同じ品質のすしが現地でも手頃な価格で食べられるとして人気だ。例えば、台湾の店舗ではマグロやサーモンなどのすしを一律４０元（２貫、約１９０円）で提供している。各国の店舗とも評価は高く、２６年には４０３店舗まで拡大する見込みだ。 日本のファストフードとして海外で注目を集めているのがおにぎりだ。アジア圏を中心に、欧米で専門店を開業する動きが活発化している。 パン・パシフィック・インターナショナルホールディングスは２１年、シンガポールの「ＤＯＮＤＯＮＤＯＮＫＩ」の店内でおにぎりの販売を始めた。気軽に日本産米のおいしさを楽しめるのが人気で、現在は６カ国・地域の３７店舗まで拡大した。 おにぎりと並行して販売する家庭用の日本産精米も「おにぎりで食味の良さを知った客が買っている」（同社）と好評だ。同社によると、従来の日系スーパーよりも価格を抑えた商品提案が奏功し、富裕層から中間層の現地客まで広く支持を集めた。 輸出用が大半を占める新市場開拓用米の２２年の作付面積は、７２４８ヘクタールと拡大が続く。一方、海外で日本産米を取り扱う業者からは「価格帯や銘柄の幅を増やしてほしい」とした声が聞こえる。海外の日本産米市場が活発化する中、現地需要に即した生産が、一層の輸出拡大の鍵となる。 _（鈴木雄太）
大阪市の天神橋筋商店街で１９日、「良いきゅうりの日」に合わせた消費拡大イベントが開かれた。大阪にキュウリを出荷する産地の生産者やＪＡ職員などが、道行く人に食べる頻度や買いたいと思う価格などをアンケート。回答者へキュウリをプレゼントした。 京阪神向けにキュウリを出荷する徳島や高知、宮崎など産地８県と関西の青果卸７社が参加する「京阪神きゅうり消費拡大プロジェクト」の活動の一環。消費者への配布イベントは２０２２年１１月に発足してから初めてだ。当日は２本入りのキュウリを３５０セット用意した。 キュウリは今、全国的に出回り量が増える時期。レシピを同封して消費のきっかけにつなげる。アンケートの結果は、各産地で販売戦略に生かす予定だ。 参加した高知県須崎市の農家、安並梨菜さん（４３）は「普段の食べ方を聞き、直売所などでの売り方に生かしていきたい」と積極的に会話をした。 キュウリを受け取った５０代の女性は「もらったキュウリを食べるのが楽しみ」と喜んだ。
