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ダイコン
1kg 116 円
9 円
ニンジン
1kg 138 円
6 円
ハクサイ
1kg 102 円
3 円
キャベツ
1kg 89 円
2 円
ホウレンソウ
1kg 933 円
32 円
白ネギ
1kg 395 円
17 円
レタス
1kg 151 円
キュウリ
7 円
ナス
1kg 386 円
5 円
トマト
1kg 584 円
ピーマン
1kg 437 円
10 円
ジャガイモ
1kg 147 円
16 円
サトイモ
1kg 385 円
1 円
タマネギ
22 円
ハウスミカン
1kg 661 円
193 円
極早生温州ミカン
1kg 314 円
リンゴ
1kg 402 円
15 円
梨
1kg 454 円
12 円
柿
1kg 466 円
13 円
桃
62 円
デラウェア
1kg 800 円
巨峰
1kg 1212 円
イチゴ
1kg 1859 円
860 円
アールス
1kg 726 円
96 円
一般メロン
1kg 553 円
31 円
大玉スイカ
1kg 277 円
小玉スイカ
1kg 346 円
輪菊
1本 74 円
スプレイ菊
1本 61 円
0 円
小菊
1本 42 円
カーネ(ST)
1本 60 円
カーネ(SP)
1本 55 円
バラ(ST)
1本 89 円
バラ(SP)
1本 123 円
ユリ・オリエンタル
1本 295 円
ユリ・スカシLA
1本 102 円
4 円
ユリ・テッポウ※
1本 126 円
スターチス
1本 59 円
スターチスHB
1本 71 円
ガーベラ
1本 49 円
トルコギキョウ
1本 175 円
宿根カスミソウ
1本 171 円
21 円
%4 %
1キロ価格（13日）
191 円
前市比（12日）
前年比
前々年比
平年比
113%
NOPIX値（13日）
青果 165
野菜 158
青果 ▲20
野菜 △11
460 円
39 円
51 円
69 円
118%
果実 163
果実 ▲32
1本価格（12日）
77 円
前市比（10日）
99%
NOPIX値（12日）
90
▲28
_本紙１面に掲載する市況情報をいち早く公開します。 ※本紙または電子版の購読者限定サービスです _ _■ｎｅｔアグリ市況とは 日本農業新聞は、野菜、果実、切り花で独自の市況指数を算出しています 各地区大手１４卸と連携し、野菜・果実では１キロ平均価格を、切り花では１本当たりの価格を「日農平均価格」として算出。 「今日の相場は上がったのか」「平年と比べて高いのか安いのか」「過去の値動きはどうだったのか」を、グラフや表を使い一目で分かるようにしました。 全国各地の卸の値動きを、取引当日にまとめて確認できます。 _
国民的人気バンド「Ｍｒｓ．ＧＲＥＥＮ ＡＰＰＬＥ」が１２日、リンゴの主産地・青森県と長野県を盛り上げる「グリーンアップル大使」に就任した。メンバーも携わった各県オリジナルデザインの青リンゴボックスを同日から順次全国で展開する他、今後は魅力を発信する企画も行っていく。 両県などが主催する任命式が同日、東京都内で開かれ、両県知事からメンバーに委嘱状が手渡された。ボーカル・ギターの大森元貴さんは「デビュー１０周年の節目にバンド名にもある青リンゴに携われるのは大変光栄。日本中にグリーンアップルの魅力を届けていきたい」と意気込んだ。 青森・長野両県は、リンゴの国内生産量の８割を占める。近年若者のリンゴ離れが進む中、ライバル産地の両県が初めてタッグを組み、青リンゴの消費拡大に向けて同バンドを大使に任命した。 同バンドは日本レコード大賞２連覇やＮＨＫ紅白歌合戦に出場するなど、若者を中心に絶大な人気を集める。 _ _ _Mrs_.GREEN_APPLE_とタイアップした青リンゴのポスター（12日、東京・竹芝で＝染谷臨太郎撮影） _ _ _ _ _ _ _ _ _ _Mrs_.GREEN_APPLE_とタイアップした青リンゴの箱（12日、東京・竹芝で＝染谷臨太郎撮影） _ _
長野県出身のタレント藤森慎吾さんが１０日、「信州産もっと推し党」の党首に就任した。ＪＡ長野県「国消国産運動」のイメージキャラクターとして、県産農畜産物の“推し活”の旗振り役を担う。 同党の参加資格は、長野県産農畜産物を好きになり応援すること。政治政党ではなく誰でも参加できる。党則に「生産者に感謝する」「真っすぐ信州産を選ぶ」などを掲げる。 同日、長野市で任命式を開き、ＪＡ長野中央会の神農佳人会長が「信州産もっと推し党党首」と書かれたたすきを藤森さんにかけ、特大の名刺を渡した。任命期間は２０２７年度末までを予定する。 就任した藤森党首は「目指すのは、信州産の農畜産物を皆さんの推しにすること。推し活を通じ消費を増やし、長野県から日本の農業を元気にしていく」と意気込みを語った。神農会長は「信州産を推すには信州産（出身）の藤森さんしかいない」と期待を寄せた。 応援団とともにエールを披露したり、旬のブドウ「ナガノパープル」を試食し「甘くてジューシー！ うまうぃーねー！」と話したりする場面もあった。 今後、ＣＭ、インスタグラムの公式アカウント「信州から国消国産＠ＪＡ長野県」などで広報を展開する。 （大高摩彩） _
脂肪の少ない赤身肉が、健康志向の消費者からニーズが高まっていることを受け、福井県坂井市の肥育農家・齊藤力さん（４８）は、県内では珍しい褐毛和種（あか牛）の放牧に取り組んでいる。県畜産試験場の後押しも受け、県内で普及する霜降りの「若狭牛」とは別の、新たなブランド化を目指す。 _消費者の健康志向反映 _ 齊藤さんは２年前から、県畜産試験場の放牧地１・２ヘクタールで４頭を放牧。今年冬にも初出荷する予定だ。配合飼料には地元の黒龍酒造の酒かすを７％程度混ぜ、生後１６カ月～２８カ月の牛に与える。「酒かすを与えることで赤身のおいしい肉に仕上がることに期待する。牛の毛並みやふんの状態もよく健康そうだ」と目を細める。 _ _ _齊藤さんが放牧肥育する褐毛和種（福井県坂井市で） _ _ _ 黒毛和種２００頭を肥育する齊藤さんは、育てた牛の肉を自社の精肉店や焼肉店で販売する。小売りの経営に約２０年携わる中で、売れ筋は脂肪が多いカルビやサーロインから、ヒレなどの赤身肉に変わってきたとみる。ふるさと納税でも、脂肪の少ない部位で引き合いが強くなった。 あか牛に着目したのは、消費者の多様なニーズに応えるためと、赤身の多い肉質に育つ放牧に魅力を感じたからだ。地元は耕作放棄地が増え、跡地は太陽光発電パネルで埋まる。耕作放棄地に牛を放てば、地域の景観保全にもなると考えた。 県内では、妊娠牛が元気な子牛を産むための運動としての放牧はあるが、肥育段階の放牧はほとんどない。あか牛の放牧肥育を軌道に乗せ、良質な赤身肉の生産を目指す。 齊藤さんは「肉の価値が、さしの入り方や等級ばかりでなく、テロワール（土地の個性）で注目される時代は来る。牛がのびのび育つ環境にも価値が生まれる肉を作りたい」と展望する。 （木村泰之） _ _ _齊藤さんが餌に活用する黒龍酒造の酒かす（福井県坂井市で） _ _
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農水省が主導する米・米粉消費拡大推進プロジェクトが、米粉の特長を文字やイラストで視覚的に表現したアイコンを開発した。「カリカリ」「もちもち」といった米粉料理の食感や、「日本の水田を守る」などの社会課題への貢献を１６種にまとめる。米粉や米粉料理のパッケージなどにアイコンを添付し、米粉の魅力を訴求する。 プロジェクトは、同省の「米・米粉消費拡大対策事業」の一環。米粉用米の生産者やメーカーなど約２９０事業者で組織する団体「米コ塾」を運営し、同塾の会員へアイコンの無料配布を始めた。 アイコンは、「社会課題解決」「食感」「メニュー」の三つのジャンルにまとめる。「社会課題解決」では、米粉の利用が食料自給率の向上につながるなどの特長を４種類にまとめた。「メニュー」では、揚げ物、米麺といった米粉の特長が生かせる料理など８種類を用意した。 同プロジェクトは、「米粉の普及・発展を象徴するシンボルを開発し、米粉の消費を盛り上げていきたい」（事務局）とする。 （鈴木雄太）
大手製紙会社の日本製紙は２７日、開発・製造する国産木材が原料の飼料「元気森森」を与えた肥育牛の試食会を宮崎市で開いた。この飼料は、牛の消化負担が少なく栄養価が高いため、牛の健康状態や肉質の向上が期待できる。試食で肉質や味の差を実感してもらい、普及につなげたい考えだ。 「元気森森」は、製紙技術を活用して製造する。木材チップから消化率の低い成分を除去し、セルロースを取り出して作る。肥育牛では肉質向上の他、枝肉重量の増加などにつながる。乳牛では乳量や乳脂肪分の増加、繁殖牛では繁殖成績の向上が見込める。工業的に製造するため品質が安定し、安定供給も可能だ。 試食会には生産者や飼料メーカー、自治体職員など３０人が参加した。鏡山牧場（延岡市）の八崎秀則代表が「元気森森」を給与した牛の肉と未給与の牛の肉を焼いて提供。参加者らが食べ比べた。八崎代表は「給与した牛は肉が締まり、歯切れが良くなる。１０キロ袋で給与しているが取り回しが良く、労働環境の改善や負担軽減にもつながる」と評価した。 この飼料は宮城県岩沼市の工場で製造する。北海道から九州まで全国３０件以上の農場などで採用されている。同社の松岡孝バイオマスマテリアル事業推進本部長は「将来的には全国各地の工場で『元気森森』を製造し、飼料の地産地消につなげたい」と話した。 （小林千哲） _ _ _元気森森を給与した牛と未給与の牛の肉を提供し、食べ比べた（宮崎市で） _ _
給水ボトルで低価格に _ ＪＡ全農は、炭酸水を安くボトルに給水できる自動販売機を農産物直売所に置き、常連客を増やそうと取り組む。導入したＪＡ全農いばらきの直売所「ポケットファームどきどき茨城町店」では、７月の炭酸水の販売実績が設置を始めた５月の３倍以上に伸長。給水ボトルの無料配布や、親子で参加する料理教室で自販機の炭酸水をＰＲするなど、利用拡大に取り組む。 民間調査会社の富士経済によると２０２４年の無糖炭酸飲料の市場規模は１３０４億円で、１５年の３・３倍に拡大した。割り材だけではなく、そのまま飲む場面や、料理での活用が浸透。今後も成長が見込まれるとして、全農の直売所支援室がＪＡ直売所に自販機の設置を提案。現在、全国４カ所の直売所で自販機を置く。播磨賢治室長は「直売所のリピート客の増加が期待できる」とする。 自販機専用の給水ペットボトル（１リットル）を給水口にセットし、利用できる。純粋な炭酸水から、軟水、中硬水、硬水の炭酸水まで、５種類を選ベる。それぞれ価格が異なり、１回の給水当たり５０～１００円で提供。値頃感もあり、茨城町店の販売実績は５月の約３万５０００円から７月は約１２万円に伸びた。 販売促進へ同店では、通常は１００円で販売する給水ボトルを不定期で無料配布してきた。他に、食農教育を目的とした今月の料理教室で、自販機の炭酸水を活用したメニューを初めて取り上げた。炭酸水で料理すると食感が変わることなどをアピールし、農畜産物の販売拡大にもつなげたい考えだ。 （菅田一英） _ _ _料理教室では、自販機の炭酸水を使って柔らかでふわふわなハンバーグを作った（茨城県茨城町で） _ _
地域の食材を使った商品開発で、旅行関連メディアと食品企業の連携が広がっている。商品開発に、産地への「旅」につながるような要素を加え、食べる体験から旅へのきっかけを創出。メディアが全国に持つ観光情報やネットワーク、拡散力を生かしたＰＲは市場の開拓にも一役買っている。 _ _ _ _（写真提供＝ブランジスタメディア） _ _ _ _取材先の課題を魅力に 商品化の過程も発信 _ 旅行電子雑誌「旅色」などを発信するブランジスタメディアは６月、飲食店経営のバルニバービ、「狭山茶」の生産を手がける埼玉県川越市の小野文製茶の３者でほうじ茶を使ったロールケーキを商品化した。_ _ _ _（写真提供＝バルニバービ） _ _ _ 取材先で出合った自治体の地域課題に触れ、食べる体験とともに魅力を発信しようと始まった。シェフらは現地を訪れ、生産者と意見を交換。小野文製茶の小野哲孝さん（５４）は、香ばしさが特徴のほうじ茶を食材に提案した。香りを最大限生かすため、飲用よりも強めにいったものを提供しているという。 _ _ _ _ 「旅色」は無料閲覧でき、サイトには毎月６６０万人が訪問。今回の商品化までのストーリーも発信する。ブランジスタメディアの阿部大亮さんは「食べる体験を交えた地域の魅力発信は面白いコンテンツ」と話す。小野さんは「新たな顧客の獲得になる。観光地以外の魅力も知ってもらえたら」と期待する。 _食べたら旅に出たくなる店 食材の“目利き”は編集者 _ _ _ _（写真提供＝ＪＴＢパブリッシング） _ _ _ 東京・新宿に、編集者が全国で見つけてきた食材を扱う飲食店「るるぶキッチン」を構えるのは、ガイドブック「るるぶ」を発行するＪＴＢパブリッシングだ。「店舗型のメディア」と表現するように、料理の提供とともに地域・食材をＰＲし、旅行者の誘致につなげる。「食」という切り口で交流人口を広げ、地域を振興する。 _ _ _ _ 北海道の「エゾ鹿肉のトマト煮込み」や和歌山県の梅干しを使った冷ややっこ、秋田県の「桃豚」の冷しゃぶサラダなどを常時提供する。静岡県のほうじ茶「凛茶」など商品化に加わったものもある。月１度開く期間限定フェアでは、旅行情報も載せたメニュー冊子を用意。同じ建物に入居する大型書店と連動してＰＲすることもあるという。店舗では消費者の反応を間近に見られることが利点だ。 _商品ターゲット層は読者層 タッグで産地も雑誌も認知度アップ _ _ _ _（写真提供＝昭文社） _ _ _ 総合食品卸大手の三菱食品は、昭文社発行の旅行情報誌「ことりっぷ」と組んで、ブランド果実の果汁を使ったチューハイを全国で限定販売している。同誌が、商品のターゲット層である２０～４０代の女性に人気なことなどから協業が実現。７月には石川県のブドウ「ルビーロマン」を使った、第７弾となるチューハイを発売した。 ___ （写真提供＝三菱食品、石川県） _ こだわりは缶を開けたときの香りで、果実を切った瞬間のようなイメージを追求した。缶包装は産地と同じエリアの「ことりっぷ」の表紙柄を採用。昭文社の担当者は「『ことりっぷ』の認知度向上など相乗効果は高い」と協業の利点を話す。 三菱食品の篠原安沙世さんは「果汁自体の使用量は多くない。商品を通じて農産物を知り、現地を訪れ、青果物を食べてもらうことが農家への還元につながる」と話す。 _＜メモ＞ 旅行関連メディアの多くは新型コロナ禍で苦戦を強いられた。事業を多角化する中、食への注目度は高まった。メディアは情報資産活用の道を見いだし、食品企業は「旅」という新たなＰＲの要素を得た。これまでにない価値を加えた商品開発で地域や農家への恩恵が期待される。_ _ 食と旅の親和性は高い。旅先での醍醐味は食事であり、日常生活では食事で旅先を思い出すこともある。全国各地を取材する旅メディアは地域に近い存在だが「まだ知らない食材は多い」との声もあり、今後“発掘”される食材はまだありそうだ。ただ、安定供給には不安が残ると言い、「長期的な供給が難しい食材もある」「不作で発売を見送った」との事例が聞かれた。「旅」を結び付けるには安定生産が必要条件といえる。_ （森ちづる）
